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駅徒歩5分、家の資産価値は高い？資産価値が下がりにくい物件の特徴や家を高く売るポイント
不動産の購入を検討する場合や自分で不動産を所有している場合、気になるのは不動産の資産価値ではないでしょうか。
本記事では不動産の資産価値はどうやって決まるのか、駅徒歩5分の不動産は資産価値が高いのか、そして戸建てとマンションの資産価値の違いなどについて解説します。また戸建てとマンションならどちらを購入すべきか、資産価値が下がりにくい不動産の条件なども紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。
- 複数の不動産会社で査定したい
- 早く売却して、ローンに充てたい
- 遠方にある物件なので地元の不動産会社に依頼したい
- いまの物件価値を知りたい
- どの不動産会社に相談していいのかわからない
もくじ
不動産の資産価値はどうやって決まるのか
不動産の資産価値はこのように決まる！
不動産の資産価値は需要と供給のバランスや、経年劣化などによって決まります。それぞれについて詳しく解説します。
需要と供給のバランスで決まる
不動産の資産価値は他のものと同じく、需要と供給のバランスによって決まります。多くの人が欲しがる条件を備えていて需要が高い不動産なら、価格が高くても買いたいという人が現れるため資産価値が高くなります。一方、住みたい人がなかなか見つからないような需要が低い不動産では、安い価格でなければ買主が現れず資産価値も低くなるでしょう。
人の数に対して物件数が少ない地域では、供給も少ないため不動産の価値が高くなりやすいです。反対に人数に対して物件数が多い地域では、需要に対して供給過多となるため、不動産の価値も低くなります。立地が良く便利に暮らせる街の不動産は価格も高価になりますが、高齢化が進む街では空き家が増え価格も低下してしまうのです。
建物は経年劣化によっても決まる
建物の経年劣化も、不動産の資産価値を左右する大きな要素です。土地は経年劣化が起こらない資産ですが、建物は年月が経つにつれて劣化し不具合や欠陥が生じます。建物は新しいほど価値が高く、古くなるほど価値が下がっていく傾向です。
建物を劣化させる要因は雨風や日光、気温や湿度の変化などです。空き家は手入れがされず空気の入れ替えも行われないため、人が住んでいる住宅と比べてさらに経年劣化の速度が早まります。
建物を適切にメンテナンスしていれば状態を良好に保ち、老朽化の速度を緩められるでしょう。ただし、それでも建物の経年劣化を完璧に食い止められません。
築年数が10年や20年の建物なら新築時と比べて大幅に価値が下がっているとはいえ、資産価値が多少は残っている場合もあります。しかし築年数が30年以上となると建物は資産価値を失い、さらには解体費用がかかるためマイナスの資産となってしまいます。古家（資産価値のない家）を解体せず放置した場合、倒壊して周囲に被害を与えるリスクが生じるため、適切に管理しなくてはなりません。
駅徒歩5分の戸建てやマンションの資産価値は高いのか
駅徒歩5分の戸建てやマンションの資産価値
ここからは駅徒歩5分の戸建てやマンションについて、どのような不動産であれば資産価値が高いのか解説します。
駅によって異なる
駅徒歩5分の戸建てやマンションでも、どの駅に近いのかによって資産価値が変わってきます。主要駅に近い戸建てやマンションなら資産価値が高くなり、下がりにくい傾向です。主要駅は電車の本数が多く特急や急行、快速列車などが停まるため通勤や通学に便利です。駅の周囲にもコンビニやスーパー、飲食店や公共施設が集まり、生活の利便性が高いため、多くの人が欲しがる需要の高い不動産です。
一方で利用者が少ない駅が近い場合は、資産価値がそれほど上がらないケースがあります。またメインの交通手段が自動車である車社会の地域では、駅まで徒歩5分で行ける不動産でも、徒歩30分かかる不動産でもあまり資産価値が変わらない場合があります。車社会では生活において電車を使う人が少ないため、駅までの距離があまり不動産の資産価値に影響を及ぼしません。
また不動産の資産価値は、周囲の環境によっても大きく左右されます。駅までの徒歩時間は不動産のスペックの一部であるため、それだけで資産価値を判断するのは難しいでしょう。
戸建ての場合は駅から徒歩20分でも資産価値が高いことがある
マンションの場合は駅から近いかどうかは、不動産としての資産価値を決める大きな要因です。主要駅から徒歩5分のマンションなら高い資産価値があり、他の不動産と比べて価値が下がりにくい性質があります。
一方、戸建ての場合はそれほど駅に近くなくても資産価値が高いケースがあります。駅の近くは広い土地を確保しにくいこともあり、あまり多くの戸建てが建てられていません。徒歩5分で駅に到着する立地の戸建てはそもそも数が少ないため、徒歩10〜20分の物件でも需要があります。
マンションと戸建てでは、資産価値を決める要素が異なっているといえます。マンションは徒歩5分の場合に資産価値が高くなり、また築年数が新しいほど需要が高まる傾向です。戸建ては駅まである程度時間がかかって築年数が多少古くても、資産価値を保っているケースもあります。マンションと戸建てを比較する場合は、資産価値の決まり方の違いも考慮しておきましょう。
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戸建てとマンションはどちらの資産価値が高いのか
戸建てとマンションどちらの資産価値が高い？
戸建てとマンションを比較した場合、どちらの資産価値が高いのかについて面積当たりの平均価格と、長期間住む場合の2点に分けてそれぞれ解説します。
面積当たりの平均価格が高いのはマンション
不動産の資産価値は価格のみで判断できませんが、価格が高いと需要も高く資産価値も大きいと考えられます。面積当たりの平均価格については戸建てよりマンションが高価な傾向にあります。マンションが戸建てよりも高価になる大きな理由の一つは、立地の良さです。マンションは駅まで徒歩10分以内の立地に建てられることが多い一方、戸建ては徒歩10分以上、遠ければ20分の距離に位置する場合が多く見られます。駅に近い不動産は利便性が良く、多くの人が住みたがる条件を備えているため、物件価格が高騰し面積当たりの価格も高くなりやすいです。
また国土交通省が発表する不動産価格指標を見ると、住宅全体においてマンションの資産価値は上がり続けています。（※）駅に近いだけでなく、周辺開発が進んでいる地域は今後も価格の値上がりが期待できるでしょう。
面積当たりの平均価格や価格の上昇傾向を考慮すると、戸建てよりマンションのほうが資産価値は高いといえるでしょう。
※出典：国土交通省「不動産価格指数」
長期間住む場合は戸建ての資産価値が高い
面積当たりの平均価格で考えると、マンションの資産価値が高いとお伝えしましたが、長期間住む場合は戸建てのほうが資産価値は高くなるケースもあります。たとえば30年以上住むことを想定した場合、最終的に高い資産価値が残るのはマンションではなく、土地の分だけ価値が上乗せされる戸建てだといえます。
面積あたりの平均価格が高いのはマンションですが、戸建ては所有している土地の平均面積が大きい傾向にあります。前述したように、建物は時間と共に経年劣化し資産価値が失われていきます。一方で土地は時間が経っても劣化せず、資産価値がなくなることはありません。ただし、価値がゼロにならなくても、周囲の環境によって価値が変動する可能性はあります。
他にも長期間住む場合に戸建てであれば、建物が経年劣化していても自分だけの判断で補修したり、建て替えたりできるというメリットがあります。マンションでは長期間住んで建物が経年劣化した場合、内装はリフォームできますが外装や建て替えは自己判断で行えません。戸建てとマンションを比べるなら価格だけでなく、築年数ごとの資産価値の変化も考慮するようにしましょう。
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戸建てとマンションの資産価値の計算方法
戸建てとマンションの資産価値の計算方法
ここからは戸建てとマンションの資産価値の計算方法について、売却価値を計算する方法と収益価値を計算する方法の2種類をそれぞれ解説します。
売却価値を計算する
資産価値を売却価値から判断する方法を紹介していきます。不動産の売却価値、つまり売却した場合にいくらになるのかは需要と供給のバランスによって決まります。前述したように需要に対して供給が少ないものは不動産に限らず価格が上がり、反対に需要に対して供給過多のものは価格が下がります。不動産の売却価値を調べれば、その不動産に対する需要もある程度把握でき資産価値が分かるでしょう。
国土交通省が提供する土地総合情報システムでは、不動産の地価公示や売買取引の履歴などを検索可能です。（※）地価公示とは国によって公表された土地価格で、不動産価格の目安となります。地価公示は国土交通省土地鑑定委員会によって決定され、毎年1月1日に更新されます。地価公示を見れば自分が所有する不動産について、おおよその価格を把握可能です。
また土地総合情報システムを利用すれば、過去に実際に取引された不動産売買についての情報も得られます。売買取引の履歴は今後取引する場合の参考になるでしょう。
※参考：国土交通省「不動産情報ライブラリ」
収益価値を計算する
戸建てとマンションの資産価値は売却価値だけでなく、収益価値から判断できます。収益価値とは不動産を賃貸に出した場合に、どの程度の家賃収入を得られるかの指標です。周囲の不動産の売買価格ではなく家賃を調べれば、所有している不動産の大体の収益価値を把握する手がかりとなります。収益価値の計算式は以下のとおりです。
不動産の1年間の収益÷還元利回り=収益価値
不動産の1年間の収益は、家賃収入から経費を引けば算出できます。所有する不動産のおおよその家賃収入を知るには、立地や部屋の面積、築年数などの条件が似た賃貸物件の家賃の平均を賃貸検索サイトで調べてみましょう。
また賃貸経営で発生する経費は物件の保険料や管理委託費、修繕費や固定資産税、減価滅却費などです。不動産会社に賃貸の仲介を依頼した場合は、仲介手数料を支払う必要もあります。還元利回りの計算式は以下のとおりです。
1年間の収益÷不動産価格×100=還元利回り（%）
還元利回りとは不動産の取得価格に対してどれだけのリターンを得られるか示す指標です。還元利回りは不動産の立地によっても大きく異なるため一概にはいえませんが、賃貸住宅では約5〜8%が一般的です。
不動産の資産価値はどのように下落するのか
不動産の資産価値はどうやって下落する？
不動産の資産価値は直線的に下落するわけではありません。マンションと戸建てでは資産価値の下がり方にそれぞれ異なる特徴があります。不動産の資産価値がどのように下落していくのか、マンションの場合と戸建ての場合でそれぞれについて解説します。
マンションの場合
マンションは高RC（鉄筋コンクリート）造の場合が多いため、耐用年数が長く資産価値の下落も緩やかです。しかし資産価値はゆっくりでも着実に減っていくため、築年数が長くなると資産価値は失われてしまうでしょう。マンションでは1人当たりが所有できる土地の面積も狭いため、土地の資産価値はあまり期待できません。また、建物が時間経過によって老朽化していても、マンションの所有者全員の承諾を得なければ立て替えは難しいでしょう。
マンションは資産価値の下落速度が比較的緩やかですが、建物の資産価値が失われた場合は、建設から時間が経つとほとんど資産価値が残らないことが特徴です。マンションの建物の資産価値をできるだけ長く保つためには、適切な管理やメンテナンス、定期的な修繕を行っていくのが効果的です。
戸建ての場合
資産価値の下落が緩やかなマンションと比較して、戸建ては資産価値が減るスピードが速いといわれています。建物の資産価値を測る目安となる指標の一つが耐用年数です。建物の耐用年数については、減価償却のために国税庁が設定している耐用年数が参考になります。減価償却は固定資産の取得にかかった費用を耐用年数に応じて配分して費用計上する仕組みです。
住宅の構造別の耐用年数は、以下のとおりです。（※1）
- 木造・合成樹脂造：22年
- 木骨モルタル造：20年
- 鉄骨鉄筋コンクリート造・鉄筋コンクリート造：47年
- れんが造・石造・ブロック造：38年
- 金属造：19〜34年（骨格材の肉厚による）
木造住宅の耐用年数は22年であり、築年数20年の時点で建物の耐用年数から考えられる資産価値はほとんどゼロになることが分かります。国土交通省が発表した「中古住宅流通、リフォーム市場の現状」によると日本の中古住宅市場においては、木造の戸建ては建設後20〜25年で資産価値はゼロとして評価されるのが一般的です。（※2）
ただし、減価償却もおける耐用年数が約20年であっても、木造住宅は約30年持つといわれており、適切にメンテナンスすればさらに寿命を伸ばせます。しかし築年数が20年、30年経った戸建ては買主が見つかりにくい点で建物の資産価値はあまりないといえます。
※1 出典：国税庁「耐用年数（建物／建物附属設備）」
※2 出典：国土交通省「中古住宅・リフォーム市場の活性化に向けた取組み」
戸建てとマンション購入するならどちらがよいのか
戸建てとマンション購入するならどちらがよい？
戸建てとマンションのどちらを買うほうがよいのかは、住宅の購入を検討する際の大きな問題でしょう。資産価値を考えるなら立地条件のよいマンション、長く住む予定なら戸建てがおすすめです。それぞれについて詳細を解説します。
資産価値として考えるなら立地条件のよいマンションがおすすめ
不動産の資産価値を重視するなら、立地条件のよいマンションの購入を検討してみてください。資産価値が高く下がりにくいマンションの条件は、築年数が浅く利便性が高い地域に位置していることです。特に都心近くのマンションなら資産価値は上昇傾向であるため、購入して所有しておけば将来的に値上がりする可能性もあります。
ただしマンションは、資産価値の流動性が高いという点を認識しておきましょう。たとえ条件がよく将来的に資産価値が上がりそうなマンションであっても、周辺環境の変化によっては価値が下がってしまう可能性もゼロではありません。もしも購入したマンションの相場が購入時より高くなった場合は、その時点で売却してしまい利益を確定するのもよいでしょう。資産価値が高いマンションを見極めて購入するためには、環境の変化や都市開発のトレンドについてアンテナを張り、情報収集に力を入れることが重要です。
長く住むなら戸建てがおすすめ
購入した住宅に長く住む予定なら、戸建てを購入するのがおすすめです。永住する場合は資産価値の減少を考慮する必要がないため、自分が快適に暮らせるかどうかを基準に住宅を選べます。戸建ては資産価値が急激に上がる可能性は低い代わりに、価値が安定しやすいこともメリットです。また戸建てなら建物の資産価値が失われても土地の価値が残るため、不動産としての価値がゼロにはなりません。
ただし戸建ては駅や繁華街から距離があるケースが多く、人によってはデメリットに感じるかもしれません。前述したとおり、駅に近い住宅は主にマンションであることが多く、戸建ては駅から少し遠ざかる傾向があります。繁華街は駅の近くに形成されるケースがほとんどであるため、戸建てとは距離が開いてしまいやすいです。
駅や繁華街の近くに建てられた戸建てもありますが、需要が高く価格が高騰しており、そもそもの物件数が少ないため購入の難易度は上がるでしょう。
資産価値が下がりにくい不動産とは
資産価値が下がりにくい不動産とは？
不動産には資産価値が下がりやすいものと下がりにくいものがあります。資産価値が下がりにくい不動産の主な条件は以下のとおりです。
- 土地の値段が高い戸建て
- 人口が増えている地域
- 地域の標準的な広さの土地
- 正方形や長方形の形をしている土地
- 敷地内の高低差がなく平らな土地
- 生活の利便性がよい
- 災害リスクが少ない
- 同時期に建った新築物件が少ない
それぞれについて解説していきます。
土地の値段が高い戸建て
土地の値段が高い戸建てであれば、資産価値が下がりにくいでしょう。前述したとおり、不動産の中でも建物は時間が経過すると劣化していき、資産価値が下がります。一方で、土地は劣化しないため資産価値が下がりにくいです。元々土地の値段が高く建物の価格が安い戸建てを選べば、経年劣化によって建物の資産価値が落ちたとしても下がり幅が少ないため、全体として価値があまり下がりません。
反対に、土地の値段が安く建物の価格が高い戸建ては、資産価値が落ちやすいです。たとえば、地方にある豪邸は資産価値が下落しやすい条件を備えています。たとえ豪邸であっても建物には耐久年数があるため、建設から30年も経てば資産価値が失われてしまうでしょう。また地方は土地の値段が安い傾向にあるため、広い土地であってもあまり資産価値は期待できません。
値段が安い土地に高価な住宅が建っている場合は、建設当初は建物の資産価値が高いため、不動産としての価値も高くなります。しかし建物の資産価値がゼロになると土地の価値が元々ない状況では、新築時と比べて不動産の価値が大幅に下がってしまいます。資産価値が下がりにくい不動産を取得するなら、土地に価値がある戸建てを選ぶようにしましょう。
人口が増えている地域
人口が増えている地域の不動産であれば、資産価値が下がりにくいです。人口が増えている街では新しく商業施設がオープンしたり新しい駅が作られたりと、今後さらに発展していく可能性が高いでしょう。人気の街に位置していれば、不動産の価値も向上します。
なお人口が増加傾向の地域で不動産を購入する場合、物件価格が高い可能性がある点や人口が増え続けるとは限らない点は認識しておきましょう。人気の高いエリアではすでに物件の値段が上がっている可能性が高く、購入には大きな資金が必要になるケースも多いです。また現在人口が増えているからといって、継続して増え続ける保証はありません。とはいえ、現時点で人口が減少している地域の不動産では、資産価値の暴落の可能性がより高まるため、新しく購入するなら人口が増加している地域の不動産がおすすめです。
地域の標準的な広さの土地
土地は面積が大きければ大きいほど、価格も上がるイメージがあるかもしれません。しかし土地は狭すぎても広すぎても割安になってしまう傾向にあります。土地の広さは地域ごとにある程度の標準が決まっており、この標準的な大きさに該当する土地こそが該当地域において特に需要が高いといえるのです。
たとえば土地の標準的な広さが30坪、1坪当たり30万円の地域の場合、標準的な土地の価格は、以下の計算式から900万円です。
30坪×30万円=900万円
この地域で100坪の土地を売却したいとすると、通常なら以下の計算式のもと3,000万円で売却できると予想するかもしれません。
100坪×30万円=3,000万円
しかし、広さの平均が30坪の地域で100坪の土地を探している人は少ないため、需要が低く土地の資産価値が減少してしまうのです。100坪の土地を3,000万円で出しても買主が現れない場合は、値段を下げてでも買主を見つけなくてはならず、結果として土地の売却価格が下がります。土地が狭すぎる場合でも需要が低いことから、同じく売却価格が割安になるでしょう。
地域の標準的な広さの土地であれば、安定的な需要が見込めるため資産価値が下がりにくいです。
正方形や長方形の形をしている土地
土地の資産価値は立地や周辺環境だけでなく、土地そのものの形によっても左右されます。需要のある土地の形状は正方形や長辺が道路に接している長方形です。正方形や長方形の土地であれば住宅設計の自由度が高く、日々の暮らしにも便利です。欲しい人が多いため資産価値も下がりにくいでしょう。
一方、土地の形状が三角形や台形、短辺が道路に接している長方形の場合は人気がなく、坪単価も下がってしまいます。土地が三角形や台形だと住宅にデッドスペースが生じやすく、短辺が道路に接している長方形では生活動線が不便になりやすい点がデメリットです。
正方形や長方形の土地は整形地、整形地以外の土地は不整形地と呼ばれます。資産価値が下がりにくい不動産を探す場合は、整形地を選ぶようにしましょう。
ただし不整形地は資産価値が下がりやすくても、固定資産税や都市計画税を抑えられるなどの整形地にはないメリットがあります。資産価値だけを重視せずに不動産購入をする場合であれば、不整形地を検討してみてもよいかもしれません。
敷地内の高低差がなく平らな土地
敷地内の高低差の有無は、不動産の資産価値を左右するポイントの一つです。土地の中で高低差があると、住宅建設時に造成工事をしなくてはならず、通常の工事と比べて費用が高くなり時間もかかりやすくなります。造成工事とは土地を建物が建てられるよう整備する工事です。
また土地に高低差があると、敷地内に階段を作らなければならなかったり、擁壁（ようへき）や土留めなどの外構工事が必要となったりする場合もあり大きなコストがかかります。擁壁とは高低差がある土地において、側面の土が崩れるのを防止するため設置される壁状の構造物です。
高低差がある土地ではバリアフリー化が難しいケースが多く、高齢の家族がいる人からの需要は低いでしょう。敷地内が平らな土地であれば住宅の建設工事がスムーズで、日々の生活でも高低差による不便さがありません。高低差によるトラブルの心配がないため需要が高く、資産価値を維持しやすいです。
生活の利便性がよい
生活の利便性がよい不動産は、資産価値が高く維持されやすい特徴を持っています。たとえば駅や高速道路のIC（インターチェンジ）が近い場合や首都圏までの通勤圏内である場合は、交通の便がよく人気が高いです。
また学校が近い不動産であれば、小さな子どもがいても安心なので、ファミリー世帯に訴求できるでしょう。スーパーやコンビニ、大型商業施設などが近くにある場合も、不動産の需要が高まる理由の一つです。ただしこれらの商業施設は10年先、20年先も残っているとは限りません。商業施設が撤退したことで、周辺地域の不動産価値が下落した前例もあります。長期的な視点で考えた場合、商業施設が近いことのみが強みの不動産は、周辺環境の変化によって資産価値が落ちてしまうリスクを抱えています。
駅や高速道路であれば商業施設と比べて入れ替わりが激しくないため、不動産の生活利便性を考える場合は、商業施設との距離よりも通勤・通学などの利便性を優先することがおすすめです。
災害リスクが少ない
東日本大震災以降、災害リスクを考慮して不動産を探す人が増えました。人々の災害に対する意識が上がったことで、災害リスクの少なさが不動産の資産価値を左右する重要なポイントになっています。
東日本大震災の後では津波にあったエリアだけでなく、被災していない地域を含めて海沿いの不動産の資産価値が大きく下がりました。また、台風によって川が決壊した後は、被災していない地域でも川の周辺にある不動産の価格が大幅に落ちています。
被害が大きくなりやすい災害は、地震・津波・台風・洪水・土砂災害・液状化現象・火山の噴火などです。これらの災害に遭いやすい地域の場合、災害によって不動産の資産価値が下がる可能性があることを考慮しましょう。反対に、これらの災害リスクが少ない不動産であれば、資産価値が下がりにくいといえます。
同時期に建った新築物件が少ない
同時期に建った新築物件が少ない不動産は資産価値が下がりにくいです。反対に、同じような築年数の物件が周囲に多ければ、供給過多となり価値が落ちてしまいやすく、借主や買主が見つかりにくいと考えられます。新築時から10年、20年と経過したタイミングで売却希望者は増えやすいです。不動産市場に似た物件が多いと買主市場となり、価格競争が起きやすくなるでしょう。
不動産の購入を検討する際は、立地・築年数・間取り・設備などの不動産そのものの条件だけでなく、周辺の物件や環境にも気を配るようにしましょう。できるだけ条件がよく、かつ希少性が高い不動産なら資産価値を高く保てます。
不動産を高く売却するポイント
不動産を高く売却するポイント
不動産を高く売却するには、複数の不動産会社の査定を比較検討してください。同じ不動産に対してでも不動産会社によって査定価格は異なります。不動産をできるだけ希望の条件で売却したい場合は、複数社に査定を依頼しましょう。複数の査定を見比べることで不動産の相場を正しく把握でき、安い価格で売却してしまったり、反対に高すぎる価格設定をして売却のチャンスを逃したりすることを防げます。
複数の不動産会社に査定を依頼する際に、それぞれの不動産会社と個別に連絡を取るのは非常に手間と時間がかかってしまいます。手軽に複数の査定を依頼するには、不動産の一括査定サービスを利用するのがおすすめです。一括査定サービスでは一度条件を入力するだけで、複数の不動産会社から一括で査定を受けられるインターネット上のサービスです。一括査定サイトを活用すれば、手間をかけずに多くの不動産会社を比べられ、自分に合った条件で不動産を売却できます。
- 複数の不動産会社で査定したい
- 早く売却して、ローンに充てたい
- 遠方にある物件なので地元の不動産会社に依頼したい
- いまの物件価値を知りたい
- どの不動産会社に相談していいのかわからない
まとめ
駅徒歩5分と聞くと資産価値が高い印象を受けますが、条件によっても不動産の価値は変わります。戸建てとマンションでは資産価値が高くなる条件や時間経過による価値の減少の仕方が異なるため、購入時や売却時はそれぞれの性質の違いをしっかりと考慮しましょう。
所有する不動産の資産価値を調べるにはさまざまな方法がありますが、不動産の一括査定サービスを利用するのがおすすめです。不動産サービス総合比較サイト「リビンマッチ」では、一度の情報入力で最大6社の不動産会社に査定を依頼できます。完全無料で利用できるので、不動産の資産価値を調べたい場合や不動産の売却を検討している場合はぜひお気軽にご利用ください。
この記事の編集者
リビンマッチ編集部
リビンマッチコラムでは、むずかしい不動産の事をできる限りわかりやすく、噛み砕いて解説しています。不動産に対するハードルの高いイメージ、とっつきにくい苦手意識を少しでも取り除いて、よりよい不動産取引のお手伝いをさせていただきます。
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運営会社：リビン・テクノロジーズ株式会社（東京証券取引所グロース市場）
