ペット飼育はマンションの売却価格に影響する？売れないときの対処法も紹介

更新日：2024年7月8日

ペット飼育の需要が増加している現代では、ペット飼育可のマンションは売却しやすいといわれています。

マンションの売却価格はペットの飼育によって、どのような影響を受けてしまうのでしょうか。売却価格への影響と、売り出してもなかなか売れないときの対処法を解説します。

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1 ペットの飼育によるマンションの売却価格への影響
2 ペット飼育可のマンションはどのくらい存在する？
3 売却時に必要な対応とは
4 売れないときの対処法
5 マンション売却はリビンマッチ

ペットの飼育によるマンションの売却価格への影響

ペットを飼育していても高値売却できているマンションも多いことから、ペットの飼育はマンションの売却価格に必ず影響するわけではありません。売却価格に影響があるケース、影響がないケースについて詳しく紹介します。

売却価格に影響があるケース

マンションの資産価値を下げるようなペットの飼育環境だった場合は、売却価格に影響があります。

しつけのできていないペットが室内で放し飼いになっていると、床や壁などの損傷がひどく、資産価値が下がるため売却価格も下がります。中古マンションは購入後にリフォームを行う方も多いです。

修繕箇所が多いとリフォームにかかる費用も高くなるため、売却価格を下げる必要があります。

売却価格に影響がないケース

飼育環境が悪いことで売却価格が下がるのであれば、しつけがされており室内がきれいな状態であれば売却価格に影響はありません。

そのため、普段からトイレトレーニングや爪の手入れなどを行い、良好な飼育環境を保つことが重要だといえるでしょう。

ペットが若くて落ち着きのないときは、ゲージを使用することで室内の損傷を防げますし、掃除の手間も省けます。

ペットを飼っている人をターゲットにする

室内の状況が悪くても、ペットを飼っている人をターゲットにすることで高値売却できる可能性があります。

なぜなら、ペットを飼っている人は、ペットによる室内の損傷をマイナスと感じない方が多いためです。一般社団法人ペットフード協会の「2022年（令和4年）全国犬猫飼育実態調査」によると、2022年の新規飼育頭数は猫が2021年より減少しているものの、犬はここ10年で最も高い数字です。

ペットの代表ともいえる犬・猫の飼育頭数がともに、10年前の2013年と比較して大幅に増加していることからもペットを飼育している人をターゲットにした販売プランは有効だといえるでしょう。

ペット需要が高い今、予想以上の価格で売れるかも。

ペット飼育可のマンションはどのくらい存在する？

そもそもペット飼育可のマンションはどのくらいの割合で存在するのでしょうか。

極端なことを言えば、ペット飼育可マンションが世の中の大半を占めるようなら、「ペット飼育可」の条件は到底珍しいものではなく、これを理由に売却価格が下がることはないでしょう。

大手不動産ポータルサイトである、SUUMOにてペット飼育可マンションがどのくらいあるのかを調べてみました（2023年8月末時点）。

対象地域は東京都心部（千代田区、東京都中央区、東京都港区、東京都新宿区、東京都文京区、東京都渋谷区）とし、「ペット相談（ペットの種類や大きさ制限などの詳細は不明）」の項目にチェックを入れた場合とそうでない場合の売り出し物件数（築年数別）は以下のとおりです。


築年数	全体（件）	ペット相談可（件）	割合（％）
築10年以下	1,168	782	約66％
築20年以下	2,649	1,711	約65％
築30年以下	3,764	2,377	約63％

上記のとおり、ペット相談が可能な物件は6割以上であることがわかりました。つまりペット飼育相談不可の物件を探すほうが難しいということです。

また、築年数が浅いほどペット相談が可能な物件が多い傾向にあります。昨今の新築分譲マンションも多くがペット飼育の相談が可能な物件ばかりです。

さらに、今回は東京都心部の物件情報を見ましたが、東京都のペット飼育割合（犬）は全国で46位というデータもあります。つまり、郊外のほうが都心部よりもペット飼育のできるマンションの割合は高いと推測できます。

このように、ペット飼育ができるマンションはいまや当然のことのようになりつつあります。そのため、ペットを飼育していたことだけを理由に売却価格が下がったり、価格交渉を受けたりといったことは考えにくいです。

売却時に必要な対応とは

ペットを飼育していたマンションの売却を成功させるには、通常の売却以上に売主としてやっておくことがあります。

重要なのは「臭い」と「傷」

マンションの資産価値が下がるような飼育環境は売却価格に大きな影響を与えますが、重要なのは「臭い」と「傷」の有無です。

たとえば、室内の染みや傷はペットを飼っていなくとも生活していればついてしまいます。しかし、ペット独特の臭いやひっかき傷は、ペットを飼育していない人からすると異様に感じ、購入意欲が下がってしまうでしょう。

特に臭いは、壁紙を変えても残ってしまうおそれがあり、購入を躊躇（ちゅうちょ）してしまう方も多いです。

ペット飼育規約を確認しておく

マンションには、マンション独自のルールがあります。マンションで生活するうえでの基本的なルールは「管理規約」に定められますが、ペット飼育についてはそれとは別に、「ペット飼育規約」が設定されています。

マンション購入時には説明を受ける規約ですが、長年住むことでルールが曖昧になってしまうことがあります。特に、飼育できるペットの種類や大きさは厳格に規定されています。内覧時に購入希望者から飼育できるペットの種類を聞かれた際に、すぐ回答できるようにあらかじめ確認しておきましょう。

売主がペットに対して知識と愛情が深いと分かれば、購入希望者からの信頼性が増し購入する可能性が高くなるでしょう。

基本的な清掃は必要

たとえ室内がきれいな状態であっても、購入希望者からすると汚れているかもしれません。そのため、売却スタート前には一度きれいに清掃をしましょう。

特に一度染みついた臭いは、除去するのが困難です。換気をこまめにしたり空気清浄機を利用したりと日ごろからの対策が必要です。費用面で問題がなければ、専門業者にクリーニングを依頼しましょう。

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売れないときの対処法

マンション売却前に入念な準備を行ったとしても、販売が長期化してしまうことはあります。ペットを飼育したマンションが売れないときはどのような対処法があるのでしょうか。

価格を下げる

長期間売れないマンションを売るには、シンプルに価格を下げるのが一番効果的です。

そもそも、販売が長期化する理由は売り出し価格とマンションの資産価値がマッチしていないという理由がほとんどです。そのため、適正価格にすることで売却できる可能性は非常に高くなります。

しかし、売り出し価格は売主の意向が反映されてます。たとえば、住宅ローン残債が多い場合や売却で得た利益を使う予定が決まっている場合は、簡単に価格を下げることはできないでしょう。このような場合は、予想していた売却活動にならないおそれがあります。不動産会社に相談しながら、可能な範囲で売り出し価格を再設定しましょう。

販売方法を見直す

「ペットを飼うことができる」という、当たり前のようなメリットを活かした販売方法になっていないことが意外と多いです。

たとえば、物件資料に「ペット飼育可」とだけ記載する場合と、飼育できるペットの種類も記載するのでは、購入希望者に与える印象が大きく異なります。犬や猫でもその種類はさまざまで、小型犬はよくても大型犬の飼育は不可というマンションもあります。また、近くにペットショップと動物病院があるかどうかも重要なポイントです。

ペットを飼育できる物件を探すのは、簡単ではありません。このような情報を物件情報に記載し、購入希望者に対して親切なアプローチを心がけてください。

不動産会社を変える

マンションの反響数がどうしても増えず販売が長期化してしまう場合は、不動産会社を変えてみましょう。

そもそも、マンションは戸建てのような独自性が少ないことから、不動産の中でも比較的売却しやすい種別です。しかし、ペット飼育可のマンションは売却前の準備やペット飼育可のマンションに特化した販売方法が必要です。そのことを不動産会社が知らない場合は、どのようなマンションであっても販売は長期化してしまうでしょう。

売却を依頼する不動産会社は、ペット飼育をしたマンションの売却経験があったり、担当者自身がペットを飼っていたりする会社がおすすめです。経験をもとに適切なアドバイスがもらえるでしょう。