騒音のするマンション。売却の利点と欠点、損失を抑えて売るポイント

「せっかく気に入って購入したマンションなのに、騒音のせいで快適に過ごせない」そんなとき頭をよぎるのが、引っ越しです。売却するのは簡単ではないかもしれませんが、家に滞在する時間が長い人にとって住む場所の快適さは最重要問題です。

本記事では、売却を考えるほどにマンションの騒音に悩まされている方が、今後どのような選択をすればよいかの手助けを提案します。

マンションの騒音がひどい！耐えるべきかの判断ポイント

マンションなどの集合住宅につきものである騒音問題。騒音と一口にいっても、許容できる程度のものから耐えられないようなものまでさまざまです。

ここでは、耐えるべきかどうかの判断ポイントを紹介します。

客観的に見ても騒音か

単に自分だけが騒音だと思うのではなく、客観的に見ても騒音であるかどうかがポイントです。

集合住宅である以上、ある程度の生活音はお互いさまですから許容しながら生活する必要があります。しかし、客観的に見ても騒音であり、それが改善しない場合、一方ばかりが我慢し続けるのは不公平で耐えるべきとはいえないでしょう。

環境省の公表している「騒音に係る環境基準」によると、住宅が立ち並んでいる地域で、健康によく快適に暮らせる騒音の基準を以下のように定めています。

基準を超えたら必ずしも騒音というわけではなく、状況やそれぞれの事情などにもよりますが、騒音値は調停などの法的措置をとる場合に証拠のひとつとして意味を持ちます。そのため、日頃から騒音値を測定し、記録しておくことをおすすめします。

騒音値は、無料でダウンロードできる騒音計アプリで簡単に測定が可能です。たとえば、下記のような騒音計アプリは、比較的評価がよいので検討してみてください。

管理会社が注意しても騒音は解消されないか

管理会社からの注意によって解消するかどうかは、耐えるべきかどうかのポイントのひとつです。注意を受けて改善するようであれば、少し様子を見てもよいでしょう。

しかし、管理会社から何度も注意してもらっても解消しない場合は、調停などの法的措置や引っ越しを検討しないかぎり解決しないおそれがあります。

対応の仕方は管理会社によってさまざまですが、入居者から相談を受けたあと、まず入居者全体に対して注意喚起を行うのが一般的です。注意喚起の方法も管理会社ごとにやり方があり、掲示板やエレベーターなどの共用部分に張り紙を貼って注意を促す場合や、入居者それぞれのポストに手紙を投函（とうかん）する場合などがあります。

騒音に関する注意喚起の手紙

当事者に騒音の自覚があればこの時点で改善する場合がありますが、ケースによっては当事者が騒音を出している自覚がないこともあります。

間接的に注意喚起をしてもらっても改善しない場合は、管理会社から対象の入居者に連絡を入れてもらい、直接説明してもらうことになるでしょう。それでもまったく改善しないような場合は、自分か相手が引っ越さないかぎり解決は難しいかもしれません。

数年経っても騒音は解消されないか

耐えるべきかどうかは、騒音の種類も関係します。たとえば、子どもが走り回る足音が原因である場合は、子どもの成長によって自然に解決する可能性があります。

子どもの成長は早く、いつまでも周囲の迷惑を考えずに走り回ることはないはずです。何年も耐えられないというのであれば引っ越しを検討する必要がありますが、数年であれば耐えられるというのであれば、しばらく様子を見るという選択肢もあるでしょう。

騒音を理由にマンションを売却するメリットとデメリット

騒音を理由にマンションを売却するメリットとデメリットについてそれぞれ解説します。

メリット

騒音を理由にマンションを売却するメリットは次のとおりです。

それぞれ順番に解説します。

ストレスから解放される

マンションを売却することで、これまで悩まされていた騒音問題が解決し、ストレスから解放されます。騒音問題によって生じるストレスは深刻で、中には精神的苦痛や不眠症などで通院せざるを得なくなるケースもあるほどです。

マンションを売却せずに闘う選択肢もありますが、必ずしも問題が解決するとはかぎらず、解決しても長期化するおそれもあります。そのため、さっさと売却してストレスの日々から抜け出すことは決して悪い選択肢ではありません。

早く行動を起こすと高値で売却できる可能性が高まる

通常、マンションの価値は年数の経過とともに下がります。迷っているあいだにも価値は下がっていくため、早めに手を打っておくことが大切です。

少しでも早く売却すれば、そのぶん高く売れる可能性があります。不動産会社の査定価格を確認してから、売却するかどうか決めるのもよいでしょう。

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まとまったお金が手に入る

まとまったお金が手に入ることも、マンションを売却するメリットです。これまでよりも防音設備がしっかりしているマンションや、マンションよりも騒音が気にならない一軒家を購入するための頭金として活用できます。

自分の状況に合わせて、これを機に老人ホームへ入居したり、住みたかった町や海外へ移住したりと、心機一転を図るのもよいでしょう。

デメリット

騒音を理由にマンションを売却する場合のデメリットは次のとおりです。

ひとつずつ解説します。

思い通りの金額で売却できないおそれがある

騒音問題があることで、思い通りの金額で売却できないおそれがあります。騒音はマンションを売却するうえでマイナスイメージにしかならず、マンションの価値自体を落としてしまうためです。

また、問題のあるマンションを高値で購入したい人はなかなかいないため、購入してもらうためにはどうしても価格を下げる必要があります。売却価格に関しては、妥協しなければならない場合があることを、念頭においておきましょう。

買主が見つからない場合がある

売却価格を下げても騒音があるとわかっているマンションを、わざわざ買いたいと思う人はあまりいないのが現状です。

しかし、価格次第では購入してもよい人や、1人暮らしなどであえて人の気配を感じながら暮らしたい人など、騒音が気にならない人もいます。

損したくない！騒音のするマンションを売却するポイント

騒音の問題がなければ、快適に住み続けられたであろうマンション。解決するために売却することに対し、やりきれない思いを抱えている人も多いでしょう。

どうせ売却するなら以下のポイントを押さえて、損をしないマンション売却を目指しましょう。

騒音の告知「義務」はないが告知してもらう

騒音がある場合、売主に告知義務はありません。騒音のような環境的な瑕疵（かし）、つまり欠点の範囲は明確な基準がなく、人によって受け取り方が異なるためです。

ただし、売主は不動産会社に状況を説明し、買主に事前に騒音について告知してもらうことをおすすめします。隠して売却したとしても、売却の原因になるほどの騒音であれば買主もすぐに気づくおそれがあり、あとあとトラブルに発展することも考えられるためです。場合によっては、契約解除や損害賠償を請求されることもあり得ます。

トラブルなく取引するためにはきちんと説明し、買主が納得したうえで契約しましょう。

注意すべき点は、口頭での説明では言った・言わない、の問題になるおそれがあることです。口頭だけでなく重要事項説明書にも騒音についてしっかり記載してもらうことで、無用なトラブルを避けられます。

騒音を気にしない世帯をターゲットに売り出す

騒音を気にしない世帯をターゲットに売り出すことも有効な手段です。騒音が気にならない世帯であれば、騒音問題のあるマンションを購入しようが問題がないためです。

たとえば、子どもの泣き声や足音が原因である場合、買主も同じような子育て世帯であれば許容できることが多く、多少うるさくてもお互いさまといえるでしょう。

そのほか、下記のような世帯も抵抗なく購入してくれる可能性があります。

そのマンションの利点を積極的にアピールする

マイナス面だけでなく、そのマンションの利点を積極的にアピールすることもひとつです。デメリットよりもメリットのほうが上回れば、買主が見つかりやすくなるためです。

たとえば、駅や商業施設、病院などがそろっているなどといった立地条件のよさや、災害時に被害を受けにくい土地や建物構造であるなどの利点があれば、騒音があっても構わないと考える人もいるでしょう。

階数や方角、角部屋であることなどもアピールできるポイントです。もちろんその場合も、利点だけでなく騒音についてもきちんと告知しておく必要があります。

3月に売却できるよう準備する

時期が合えば、3月に売却できるよう狙って動くのもよいでしょう。3月は、4月からの新生活に向けてマンション購入の需要がピークを迎えるため、購入してもらえるチャンスが高まります。

なお、3月にマンションを売却する場合は、12月の頭から余裕を持って準備する必要があります。実際に売り出してから成約するまでには、通常約3カ月の期間を要するため、売却を依頼する不動産会社を決め、計画的に進めましょう。

売却を依頼する不動産会社が適切か徹底調査する

マンションを売却する際には、売却を依頼する不動産会社が適切かどうかを徹底的に調査しましょう。不動産会社によって実績や対応、売却価格、仲介手数料などが異なるため、信頼できる会社を選ぶことが大切です。

騒音問題については、適切なアドバイスをしてくれる会社もある反面、隠すことを提案してくるような会社もあります。

騒音を隠して高値で売ろうとする不動産会社は、顧客のことよりも自社の利益ばかりを考えているような信用ならない会社であるおそれがあります。後悔のない取引をするためにも、不動産会社選びは慎重に行いましょう。

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