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マイホームがいらない派の意見。賃貸に住み続けるのが正解？
広々としたアイランドキッチンで毎日料理をして、生活音を気にせずのびのびと子育てができる。マイホームというと自分の理想の暮らしを実現できるイメージがあります。
しかし実際は、「マイホームを購入して後悔した」「マイホームなんていらない」「マイホームではなく賃貸にするべき」といった意見が多数みられます。
ここでは、マイホームが不要といわれる理由や賃貸との違いを徹底的に解説します。また、マイホーム購入を後悔したときの対策も紹介します。
マイホームがいらない派の意見
ここでは、「マイホームはいらない」という意見を主張する人がなぜいるのか解説します。
住み替えが難しいからいらない
賃貸と比較すると住み替えが難しいため、マイホームが不要と考える方がいます。
一度購入した家を住み替えるのは、手間や時間をかけて家を売却する必要があり、ハードルが高いです。
一方、賃貸の場合は売却の手間がなく、好きなタイミングで引っ越しができます。間取りやエリアなど、自身のライフスタイルの変化に合わせてその都度選択できます。
たとえば、子どもが独立したあとは、夫婦で暮らすのに十分な間取りの賃貸に引っ越せば、家賃を抑えられます。
維持費がかかるからいらない
マイホームは、建物や設備の老朽化による修繕費や、毎年の固定資産税などの維持費がかかります。
マンションの場合は、管理費や修繕積立金の支払いも必要です。住宅ローンの返済以外にも多数の維持費が必要なため、金銭的な負担が大きいでしょう。
賃貸の場合、設備の修繕費や建物のメンテナンス費用は不動産を所有しているオーナーが負担します。そのため、毎月の家賃はかかりますが、維持費の支払いは基本的に不要です。
維持費を支払うのに抵抗がある方は、マイホームよりも賃貸が向いているといえます。
居住費の調整が困難だからいらない
マイホームを住宅ローンで購入した場合は、収入の変化に合わせた居住費の調整ができません。
住宅ローンは、契約時に決めた返済額を毎月支払い続けます。もし結婚や転職などで世帯収入が減少しても、契約時の住宅ローンを支払い続ける必要があります。
そのため、将来的に収入の減少が予想されるなら、減少した収入でも支払える家を購入しなければなりません。
一方で、賃貸は収入に見合った家賃の家に、容易に住み替えられます。
災害のリスクが大きいからいらない
マイホームは、地震や台風によって建物が損壊したり、倒壊したりするリスクがあります。
地震によって倒壊した家
万が一、家に被害があると修繕のために多額の費用がかかってしまい、金銭的に大きな負担になるおそれがあります。
保険に入っておけば問題ないと考える方もいますが、地震保険に加入していても全額補償されるわけではありません。
一方で、賃貸の場合は現在住んでいる家に住めなくなる可能性はありますが、修繕費はオーナーが負担します。
日本は国土の約7割を山が占めており、海に囲まれた島国であるという特徴から、地震や洪水が多い国として知られています。近年は、災害に対する意識も高まっています。
災害のリスクをできるだけ避けるために賃貸を選ぶ方もいるようです。
結論：マイホームと賃貸はどっちがいい？
結論からいうと「マイホームか賃貸かどっちがよいのか」というのは個人の状況によって異なります。そのため、一概にどちらのほうがよいとはいえません。
それぞれのメリットとデメリットを把握したうえで、判断する必要があります。
| マイホーム | 賃貸 | |
|---|---|---|
| メリット |
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| デメリット |
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ここでは、マイホームが向いている方や賃貸が向いている方について解説します。
賃貸向き：ライフスタイルや収入の変化が激しい人
ライフスタイルの変化が激しい方は、マイホームを購入するよりも賃貸のほうが向いています。賃貸のほうが住み替えがしやすく、転勤などライフスタイルの変化に合わせて変更ができるためです。
実際、転勤が多い方の中には単身赴任をしている方も多く、金銭的な負担が大きいために家を売ってしまうケースがあります。
また、個人事業主や歩合の割合が高い仕事に就いている方など、収入がそれほど安定していない場合も、収入に合わせて家を変更しやすい賃貸のほうが向いているでしょう。
賃貸向き：将来的に実家に住む人
将来的に実家を相続することが決まっており、その家に住む予定の方は、マイホームよりも賃貸が向いているといえます。マイホームを購入しても、すぐに売却する可能性が高いためです。
しかも、家は一度でも住むと新築としては売れません。購入当初よりも資産価値が低下して、売却価格が購入価格より低くなる可能性があるうえ、売却するには手間や費用がかかります。
マイホーム向き：住宅ローンが完済できる可能性が高い人
住宅ローンが完済できる見込みのある方は、マイホームをおすすめします。
マイホームは資産になるので、住宅ローンの返済が負担にならない場合は所有するメリットが大きいです。将来的に自分の子どもなどに資産として引き継ぐこともできます。
ただし、資産価値が低い中古物件や立地がよくない物件を購入した場合は、築年数が経過すると資産価値が大幅に減少してしまうおそれがあります。
そのため、物件の条件によってはマイホームが資産にならない可能性があることを理解しておきましょう。
【参考】持ち家派と賃貸派はどっちが多い？
総務省統計局が公表した「平成30年住宅・土地統計調査」によると、2018年の持ち家住宅率は61.2％でした。
持ち家数、借家数及び持ち家住宅率の推移
引用：総務省統計局「平成30年住宅・土地統計調査 結果の概要」
上記の表からわかるように、持ち家住宅率は1973年から60％前後の水準を保っており、大きな変化はありません。そのため、今後も同じ水準を保っていくと予想できます。
マイホーム不要派の人がいる一方、賃貸よりも持ち家を選ぶ人のほうが多いということを覚えておきましょう。
すでにマイホームがいらない…と悩んでいたら？
すでにマイホームを購入しており、購入したことを後悔している方もいるでしょう。ここでは、いらないマイホームを有効活用する方法を紹介します。
ライフスタイルの変化に合わせたリフォームをする
マイホームの間取りがライフスタイルに合わない場合は、リフォームを検討してみましょう。
たとえば、子どもの成長に合わせて子ども部屋を作りたいが部屋数が足りない場合、間仕切り壁を設置すれば、ひとつの部屋を2つに分けられます。
子ども部屋
子どもが独立したあとは、壁を撤去して広々とした部屋を確保するのもよいでしょう。快適な家に住み続けられるため、引っ越しの手間などが省けます。
ただし、住宅ローンの返済に加えてリフォーム費用もかかるため、自身の予算内でリフォームが可能かどうかをよく検討しましょう。
転勤する場合は賃貸として貸し出す
転勤でマイホームに住めない場合は、賃貸として貸し出すことを検討してみましょう。
賃貸として貸し出すことで継続的に家賃収入を得られるため、住宅ローンの返済が負担になり売却する必要性に迫られる事態を防げます。
さらに、資産として手元に残るため、将来的に自分がもう一度住むことも可能です。
ただし、入居者と締結する契約の内容に注意が必要です。普通借家契約の場合は原則として、正当な事由がない限りはオーナー都合で入居者を退去させることができません。将来的にマイホームを取り戻すことを検討している方は、契約期間が決まっている定期借家契約にしましょう。
また、住宅ローンを完済していない場合は、住宅ローンの契約に居住用以外で利用できない旨の内容が含まれているため、金融機関から許可を得る必要があることに注意しましょう。
マイホームの売却を検討する
「マイホームがいらない！」と考えているなら、悩み続けるより、思い切って売却してしまうのも賢い選択といえるでしょう。
住宅ローンが負担になっている場合は、売却代金で住宅ローンを返済できる可能性があります。
なお、売却する際は、複数の不動産会社にマイホームの査定をしてもらいましょう。不動産会社によって査定価格や対応力に差があるため、査定結果を比較して見極めることで、売却に成功する可能性が高くなります。
時間と手間をかけずに複数の不動産会社を比較するには、一括査定サイトの「リビンマッチ」を利用しましょう。インターネット上で無料で利用できるリビンマッチは、簡単な物件情報を入力するだけで複数社に査定依頼ができるサービスです。
査定価格を比較して高く売却できる可能性があるだけでなく、信頼できる不動産会社が見つかるでしょう。
マイホームの売却を検討したら、まずはリビンマッチの利用を検討しましょう。
マイホーム購入に関するよくある質問
- 「マイホームはいらない」といわれるのはなぜ？
- マイホームは賃貸と比較して住み替えが難しく、維持費がかかるため、不要だと考える人がいます。また、毎月決まった金額の住宅ローンを支払い続けるため居住費の調整が困難なことや、災害による被害が大きいことから、購入をしないという意見もあるようです。
- 結局マイホームと賃貸はどっちのほうがいいの？
- ライフスタイルや収入の変化が激しい人、将来的に実家に住むことが決まっている人などは、住み替えがしやすい賃貸のほうが向いています。一方、マイホームは資産として残るため、住宅ローンが完済できる可能性が高い人に向いているといえます。
この記事の編集者
リビンマッチ編集部
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